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JF、平成23年の外食市場動向を発表 売上前年比98.8％
震災の影響が大きく全業態で前年割れに
日本フードサービス協会（JF）は25日、会員企業を対象とした平成23年年間の外食産業動向を発表した。全業態トータルの年間売上は、東日本大震災やそれに伴う節電・自粛等で震災直後は落ち込んだが、年後半には回復の兆しが見え、対前年比98.8％となった。客数・客単価もそれぞれ99.3％・99.5％とわずかに前年を下回った。
業態別の売上は、ファストフード99.9%、ファミリーレストラン98.4%、パブ／居酒屋95.5%、ディナーレストラン98.6%、喫茶97.8%、その他95.9%とすべての業態で前年割れ。中でも、ファミリーレストランに分類されている焼肉は、食中毒問題やセシウム汚染牛肉などの風評被害が大きく影響し、92.3％と大幅な前年割れとなっている。
（外食.Biz）
2012年01月26日更新
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