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JF調査、6月外食市場はほぼ前年並みに回復
O-111禍続く焼肉業態は17％減とさらに悪化
日本フードサービス協会（JF）は25日、会員企業を対象とした平成23年6月度の外食産業動向を発表した。売上対前年比は99.8％と前月の98.0％からさらなる回復を見せた。一方、今月もO-111食中毒事故の影響を受けた焼肉業態は、前月の対前年比88.8％から一段と悪化して82.7％にとどまった。震災の影響からは回復基調にあるが、今後は「震災後の生活スタイルへの変化対応力のアップが課題」としている。また、サマータイムなどの消費者動向から夜の来店客が減少する一方、「新たな朝食需要や午後4時以降の需要の開拓に余地が残されている」とまとめている。
業態別では、FFは売上99.5％、客数は99.9％、客単価99.6％で前月とまったく同じ数値になった。業種別では、和風、麺類、その他業態がそれぞれ前年を上回った。前月91.5％まで下落した持ち帰り米飯／回転寿司も96.6％まで回復。洋風は対前年比95.1％と下げたが、昨年同時期に大手各社のキャンペーン等があったため相対的に下がったものと見ている。
FR業態は、客数101.1％・客単価99.7％で、売上100.8％と前年を上回った。大幅減の焼肉を除き、洋風、和風、中華がそれぞれ103.4％、101.2％、104.4％と前年を上回った。パブ・居酒屋業態は、早期帰宅組の増加と家飲み志向の拡大の影響もあり、売上前年比は97.1％となった。しかし、前月の95.1％、前々月の89.0％からは緩やかに回復しつつある。
ディナーレストラン業態は、客数前年比103.5％・客単価前年比102.2％で、売上は105.8％と前年を上回った。喫茶業態は、売上高99.7％、客数98.9％、客単価100.8％とほぼ前年並みに回復した。
（外食.Biz）
2011年07月26日更新
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