トピックス
エデンレッドジャパン、｢ビジネスパーソンのランチ実態調査2026｣_中編
4人に1人が勤務日にランチを欠食、うち約半数が、週2回以上欠食している実態が明らかに
.jpg)
福利厚生の食事補助サービス｢チケットレストラン｣を展開するエデンレッドジャパンは、20～50代のビジネスパーソン600名を対象にしたランチの実態調査を2022年より毎年行っている。第5回目となる2026年度は、中東情勢の影響に伴う価格高騰が続く中、家計やランチに及ぼす影響について調査した。前編に引き続き中編を掲載する。
■4人に1人が勤務日にランチを欠食、うち約半数が週2回以上欠食している実態が判明
勤務日にランチを食べないことがあるかを聞いたところ、約4人に1人(24.8％)が｢ある｣と回答した。このうち約半数(週2～3回39.6％+週4～5回8.1％+週6～7回2.0％・計49.7％)が週2回以上ランチを欠食していることも明らかになった。欠食の理由としては、｢忙しくて食べる時間がない｣(50.3%)との回答が最も多かったものの、次いで｢ランチ代を節約したい｣(41.6％)、｢値上げによりランチ代が高いと感じる｣(30.2％)が上位に。欠食率は昨年(24.3％)と同水準で改善は見られず、物価高の影響がランチ代の金額だけでなく、食事をとる頻度にも表れているとうかがえる。
■約8割が中東情勢の影響によるランチ代高騰に不安があると回答
.jpg)
食料品の値上げが続くなか、足元では中東情勢の不安定化に伴う原油価格や物流費、包装資材価格への影響も懸念されている。こうした状況を受け、中東情勢の影響による今後のランチ代高騰に不安を感じるかを聞いたところ、8割近く(とても感じる33.0％+やや感じる44.5％・計77.5％)が不安を感じていることが分かった。さらに、今後の食品･外食の値上げについても約9割(さらに上がる69.5％+現状が続く18.3％・計87.8％)が現在の値上げ基調は｢続く･さらに上がる｣と予想している。食品そのものの値上げに加え、包装資材や物流費などの上昇が、早くも価格に反映されつつあり、ランチ代をめぐる先行き不安が広がっている。
このように、食品の値上げや中東情勢の緊迫化に伴い、ビジネスパーソンの不安感や経済的負担は今後さらに増大することが懸念される。こうした負担は、個人の節約努力だけで吸収できる限界を超えつつあり、近年は企業による従業員支援策として｢食事補助制度｣へのニーズが急速に高まっている。そこで次回は、勤務先の食事補助制度の有無によって、賃上げ後の昇給実感や生活実感にどのような差が出るのかを調査した結果を掲載する。
（外食.Biz）
2026年07月01日更新
最新ニュース
