
帝国データバンクは、食品の値上げ動向と展望・見通しについて、分析を行った。2025年の飲食料品値上げは、合計20,609品目と、2024年の実績(12,520品目)を約6割上回り、2023年(32,396品目)以来、2年ぶりに2万品目を超えた。
月別にみると、4月まで1千品目を超える月が続いた。1月(1,419品目)は、食パンや菓子パンで約2年ぶりの一斉値上げとなった。こうしたなか、3月(2,529品目)は2千品目を超え、冷凍食品のほかラーメンなどのチルド麺、バターやチーズなど乳製品で値上げが目立った。4月には、2023年10月以来1年半ぶりとなる月間4千品目を超える大規模な値上げラッシュとなり、ドレッシングや味噌などの調味料、ビールや酎ハイなど酒類、コメの価格高騰を受けたパックご飯など、値上げ対象は広範囲に及んだ。以降も断続的に値上げの動きが続き、7月(2,105品目)にはカレールーなどの香辛料、10月(3,161品目)は半年ぶりの3千品目超えとなり、焼酎や日本酒などアルコール飲料を中心に一斉値上げとなった。
2025年の値上げ要因は、9割超が「原材料高」で占め、引き続き原材料高の継続的な値上げによって製品価格を引き上げたケースが多く見られた。なかでも、チョコレート製品やコーヒー・果汁飲料、パックご飯や米菓などの分野では、いずれも天候不順などを要因とした不作による原材料不足・価格高騰に直面し、短期間で価格が改定された製品もあるなど、価格形成面で苦しい展開を余儀なくされた。「物流費」(78.6%)、「人件費」(50.3%)の割合は集計可能な2023年以降で最高となり、なかでも「人件費」は前年からほぼ倍増と大幅に上昇した。
(外食.Biz)
2026年01月07日更新