
帝国データバンクは、食品の値上げ動向と展望・見通しについて、分析を行った。主要な食品メーカー195社における、家庭用を中心とした2025年の飲食料品値上げは、合計20,609品目となった。前年の実績(12,520品目)を64.6%上回り、2023年(32,396品目)以来、2年ぶりに2万品目を超えた。
この結果、2025年1月~12月を通じた年間の値上げ品目数は累計20,609品目となった。1回当たり値上げ率平均は15%と、前年(17%)をやや下回る水準が続いた。食品分野別では「調味料」(6,221品目)が最も多く、前年(1,715品目)から4,506品目(262.7%)増と大幅に増加したほか、年間では2022年以降で2番目に多い水準となった。「酒類・飲料」(4,901品目)は、清涼飲料水のほか、ビール、清酒、焼酎、ワインといった洋酒など広範囲で値上げとなり、前年比で8割を超える大幅増となった。2025年における飲食料品値上げの勢いは前年に比べて強い状態が続いた。
2026年の値上げ要因をみると、2025年に比べてモノ由来により値上げを行う企業の割合が高まっており、ほぼ全品目にあたる99.7%を占めた。天候不順による不作や価格上昇といった影響を受けた値上げが目立ち、値上げの主因がサービスから再びモノへと回帰する動きもみられる。一方で、1ドル150円台半ばで推移する円安水準の長期化や原油高を背景に、紙パックや食品トレー、包装フィルムなど、今冬以降に順次値上げされる見通しで、今後こうした要因を理由とした価格引き上げの動きが広がる可能性は残っている。
(外食.Biz)
2025年12月02日更新