
帝国データバンクは、2025年7月以降における食品の値上げ動向と展望・見通しについて、分析を行った。7月の飲食料品値上げは合計2,105品目となった。カレールウなど香辛料のほか、だし製品などを中心とした「調味料」が1,445品目で最多となった。2025年通年の累計品目数は18,697品目となり、早ければ7月にも年間で2万品目への到達が判明する見通し。
食品分野別に集計すると、カレールウなど香辛料のほか、だし製品などを中心とした「調味料」(1,445品目)が最多となった。「菓子」(196品目)は、今年3月以来4ヶ月ぶりに単月で100品目を上回り、チョコレートやガム、ポテトチップスなど広範囲にわたるほか、一部で内容量変更を伴う値上げもみられた。「加工食品」(117品目)では、引き続きコメ価格高騰の影響を受けた米飯製品や、パスタソースといった製品が対象となった。
値上げ要因では、原材料の価格高騰に加え、光熱費の上昇による生産コスト増、人手不足による労務費の上昇、物流費の上昇などが複合的に重なった。前月調査時(98.0%)から低下したものの、原材料などモノ由来(原材料高)の値上げが全体の97.2%を占めた。人手不足に伴う昇給・賃上げによるコスト増を背景とした「人件費」(53.9%)の上昇が続き、要因別の集計を開始した2023年以降で最高を更新した。また、特に6月以降の値上げを中心に電気・ガスなど「エネルギーコスト(光熱費)」由来の値上げも目立ち、全体の66.4%を占めた。
(外食.Biz)
2025年07月01日更新