トピックス
マイナビ アルバイトの服装･身だしなみに関する調査レポートを発表
学生の3人に2人がアルバイト就業時の｢服装･身だしなみの自由｣に賛成
.png)
マイナビは、全国の企業および個人を対象に、3月3日～3月7日にWEBアンケート形式で実施した、｢マイナビ アルバイトの服装･身だしなみに関する調査レポート｣の結果を発表した。
■学生の6割強がアルバイト就業時の｢服装･身だしなみの自由｣に賛成、理由は｢自分らしく働きたい｣
.png)
アルバイト就業者に、｢職場の服装や身だしなみの自由が認められること｣の賛否について聞いたところ、｢賛成(賛成35.8％+どちらかといえば賛成30.0％)｣派が55.8％と過半数を占めた。アルバイトをしている学生(高校生･大学生等)に限定すると、賛成が64.1％で全体より8.3pt高く、服装･身だしなみの自由への関心の高さがうかがえる。
学生の賛成理由は、｢自分らしく働きたい｣が39.7％で最も多く、｢リラックスして仕事ができる｣(35.9％)、｢前向きに仕事ができる｣(34.1％)と続いた。
学生に、服装･身だしなみに関して働く人の自由が認められるべきだと思う内容を聞いたところ、｢髪色｣(62.1％)、｢髪型｣(52.9％)、｢メイク｣(47.6％)がトップ3で、｢ネイル｣(36.9％)、｢アクセサリー｣(35.0％)、｢服装(指定に制服等)｣(33.5％)、｢服装の色｣(33.0％)、｢靴｣(31.6％)が続いた。
.png)
■学生の3割以上が｢服装･身だしなみが理由で応募を辞退した経験がある｣
アルバイト就業者に、就業先を決める上で服装･身だしなみ規定をどの程度重視するか聞いたところ、重視する(重視する13.1％＋重視する要素の一つである34.5％)が47.6％だった。アルバイトをしている学生に限定すると、｢重視する･計｣が61.4％で、全体より10pt以上高かった。
また、｢服装･身だしなみが自由である職場は、応募意欲が上がる｣とした割合は、アルバイト就業者全体が53.6％に対し学生は65.4％、｢服装･身だしなみが理由で応募を辞退した経験がある｣とした割合は、アルバイト就業者全体が20.1％に対し学生は34.2％だった。特に学生は、服装･身だしなみが応募意欲や就業先決定に影響する傾向がみられる。
.png)
■直近5年間で従業員の服装･身だしなみの決まりを緩和した企業は3割以上
企業のアルバイト採用担当者に、直近5年間(2020年～2025年)で従業員の服装･身だしなみの決まりを緩和したか聞いたところ、緩和した割合は31.8％だった。
緩和した内容では、｢服装(指定の制服等)｣が51.9％で最も多く、｢服装の色｣(37.8％)、｢髪色｣(34.8％)、｢髪型｣(33.0％)、｢メイク｣(29.2％)、｢靴｣(24.9％)、｢ネイル｣(24.5％)、｢アクセサリー｣(19.7％)と続いた。
.png)
また、服装･身だしなみの決まりを緩和した影響について聞いたところ、良い影響では｢職場の堅苦しさがなくなった｣が29.2％で最も多く、｢従業員同士のコミュニケーションの活発化に繋がった｣(24.5％)、｢従業員のモチベーション向上に繋がった｣(23.6％)と続いた。良くない影響では｢衛生面に支障が出た｣｢規律が保てなくなった｣がともに12.4％で最も多く、｢職場に緊張感がなくなった｣(11.6％)が続いた。全体的に、良い影響の方がスコアが高かった。
.png)
同社キャリアリサーチラボ 研究員の宮本祥太氏は、『新年度を迎える3月～4月はアルバイト人材の入れ替わりが多く、新しくアルバイトを始める人も多い時期です。今回の調査で、アルバイトを選ぶ際には、｢服装･身だしなみ｣への関心も高いことがわかりました。特に学生は身だしなみの｢自由｣を重視する傾向で、より自分らしく、より快適に働くことを望む価値観がうかがえます。また、企業側も服装･身だしなみの決まりを緩和する動きがみられました。人材確保が容易でなく賃金アップの負担感も増す中で、他社と差別化をする手段として、服装･身だしなみを含めた｢働き方の柔軟性を高める施策｣に取り組む企業も多いのではないでしょうか。取り組みによって職場や働く人の意欲に良い影響を与える可能性もありそうです。業務内容によっては服装･身だしなみの自由化が難しい場合もあると思いますが、緩和の余地があれば、賃金等の処遇改善とは違ったアプローチとして、髪･メイク･ネイルなど一部分からでも働く人の自由を認めていくことは良いかもしれません。』とコメントした。
【調査概要】
調査対象：
個人…全国の15～69歳の男女(中学生を除く)のうち、アルバイトの仕事をしている人
企業…従業員数10名以上の企業に所属している全国の経営者･役員または会社員で、自社の採用方針を把握しており、アルバイトを雇用しているとした人
有効回答数：個人3,402(うち学生448)、企業731
調査期間：3月3日～3月7日
調査方法：WEBアンケート調査
※調査結果は、端数四捨五入の都合により合計が100％にならない場合がある
（外食.Biz）
2025年04月08日更新
最新ニュース
