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ホットペッパーグルメ外食総研、2022年度東名阪外食動向-経年分析編-
「飲酒を伴う外食」は、暫く食事主体の店での飲酒機会が高止まりする状況が続くと予想

リクルートの外食市場に関する調査・研究機関「ホットペッパーグルメ外食総研」は、首都圏・東海圏・関西圏の3圏域の男女約10,000人を対象に毎月実施している「外食市場調査」について、2022年度(2022年4月~2023年3月)の外食および中食動向の年間結果を取りまとめた。今回は、経年分析として、コロナ化での外食の変化についてみていきたい。
直近6ヶ月(10月~3月)について、過去4ヶ年を比較した(但し19年のみ10~12月と1~3月を合算)。19年を100%として22年と比較すると、飲酒を伴う外食は、飲酒を伴わない外食より、実施率(飲酒を伴う74.1%/飲酒を伴わない87.1%)や頻度(同90.4%/96.3%)、単価(108.2%/113.8%)の回復が遅く、飲酒を伴う外食の外食回数に占めるシェアは19年の45.6ptから22年の40.1ptと5.5pt減った。
飲酒を伴う外食を抽出し、店の業態別のシェアをみると、19年比で飲酒主体業態の店のシェアが低下(19年42.8pt⇒22年39.4pt)し、食事主体業態の店のシェアが上昇(同52.2pt⇒57.5pt)している。しばらくは、食事主体の店での飲酒機会が高止まりする状況が続くと予想される。
19年と22年の単価をみてみると、平均では居酒屋(19年3,590円⇒3,798円)も、飲酒を伴う外食(同4,099円⇒4,434円)も上昇。価格帯別では、居酒屋は「5,000円~6,000円未満」が+2.0pt、「6,000円~7,000円未満」が+1.0pt、「7,000円~10,000円未満」が+1.6pt、飲食を伴う外食は「7,000円~10,000円未満」が+1.4pt、「10,000円~20,000円未満」が+1.3ptなどと、特に高価格帯のシェアが上昇しており、飲酒市場では今後、高付加価値・高単価の品揃えで差別化を図っていく方向性が模索されそうだ。
※「外食」は、夕方以降の食事について、お店で食事した場合を対象
・飲酒のみ、喫茶のみの場合も含まれる
・夕方以降、複数回外食した場合、1日あたり2回まで(2軒目まで)の外食を含む
※消費地の範囲は、各圏域の居住者が各圏域の対象都府県内で行った外食を対象としており、圏域外(圏域外の都道府県や海外)で行った外食は含まないが、圏域内への旅行・出張は含まれる
(外食.Biz)
2023年10月03日更新
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